話題の車買取をまとめて検証

1つめは、提供するサービスが確実にユーザーニーズと合致するということだ。 これはごく当然なことなのだが、情報サービスでやろうとすると難しい。
サービスに求める内容やその評価はユーザーごとに千差万別だからだ。 ブレーキをいらないというユーザーはいないが、渋滞情報を必要としないユーザーは多くはなくても存在するだろう。
クルマの商品力向上のために搭載されるテレマティクスは、きちんと使われて、その効果を納得させられるサービスでなければならないのだ。 2つめは、他社に対してサービス面でしっかりと差別化ができているということだ。
現在は基本料有料のテレマティクスも存在しており、サービス開始当初から基本料無料のIPCが料金面では優位に立っている。 しかし今後、H方式で基本料無料のテレマティクスばかりになったら、基本料部分での「価格競争」はできなくなる。
サービスの優劣でしか競争できず、もしサービス内容や機能が横並びになってしまったら、テレマティクスで他社に対する差別化をするというH方式の大前提が崩れてしまう。 現在、そして将来のサービス内容が常に他社を圧倒し続ける必要があるのだ。
そして3つめが、自社のサービスやコンテンツを絶対に他の自動車メーカーには展開しないということだ。 他社に対する優位性そのものが差別化要因であり、それによるクルマの商品力向上が基本料無料の条件なのだから当然だ。
例えばH製のエンジンが他社のクルマに載ったら、H車のアイデンティティが薄まってしまう。 それと同じことである。

しかし、これは「情報サービスのプラットホームを拡大することで設備利用効率を高めて、コンテンツ提供価格の低廉化と利益率向上を目指す」という情報サービスの基本ビジネスモデルに反する。
Hは将来にかけて「IPCのプラットホームは他社に広げない。
PMVICSが集めたフローティングカーの渋滞情報などを転売する考えもない」（I室長）と、他社への拡大戦略を否定している。 ここまででわかるとおり、Hのテレマティクス戦略は非常にクルマ寄りであり、ドライバー視点である。
「Hのクルマ」という強烈なアイデンティティにすべての要素が収敵する仕組みになっている。 そのためには情報サービスの基本モデルすら無視する。

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